2018年9月のセクター変更で、巨大企業が通信サービスセクターに大移動！！
2018/08/30
世界産業分類基準（GICS）のセクター見直しが、2018年9月28日に行われます。
2018年8月現在では、素材、資本財、エネルギー、公益事業、電気通信サービス、一般消費財、生活必需品、ヘルスケア、金融、情報技術、不動産の11セクターです。
このうちの「電気通信サービス」セクターが「通信サービス」セクターに名称変更となります。
これに伴い、アルファベット(GOOG)やフェイスブック(FB)等、複数の大物銘柄が通信サービスセクターに移動となります。
本記事では、セクター移動対象となる銘柄をまとめました。
また、セクター変更に伴ってどのような影響があるか、考察してみました。
通信サービスセクターに移動する銘柄達
上述のとおり、「電気通信サービス」セクターが、「通信サービス」セクターとして見直されます。
これにより以下の銘柄がセクター移動となります。
- フェイスブック(FB)：情報技術 ⇒ 通信サービス
- アルファベット(GOOG)：情報技術 ⇒ 通信サービス
- ツイッター(TWTR)：情報技術 ⇒ 通信サービス
- スナップ(SNAP)：情報技術 ⇒ 通信サービス
- ディッシュ・ネットワーク(DISH)：一般消費財 ⇒ 通信サービス
- ウォルト・ディズニー(DIS)：一般消費財 ⇒ 通信サービス
- コムキャスト(CMCSA)：一般消費財 ⇒ 通信サービス
- ネットフリックス(NFLX)：一般消費財 ⇒ 通信サービス
まだ他にもセクター移動する銘柄があるかもしれませんが、私が認識しているのは以上です。
セクター変更の理由
通信サービスセクターに移動になった銘柄を見ると、ディズニーやネットフリックスのように有料メディア放送を取り扱う銘柄が一般消費財セクターから移動するケースと、グーグルやフェイスブックのように2000年代以降に強固なビジネスモデルとして確立したネット広告事業を扱う銘柄が情報技術から移動するケースの、2パターンがあります。
共通しているのはメディアを扱う企業という点で、近年、買収や技術革新によってもたらされた業界再編を反映するのがセクター変更の目的とのことです。
FANGのうち、アマゾンを除く3銘柄がセクター移動という、かなり思い切った変更と言えます。
(アマゾンは一般消費財セクターに留まります)
セクター移動の影響
GICSの見直しは、ファンドマネージャーの銘柄選択に影響を与え、またパッシブ型ファンドの資金配分見直しも発生します。
今回、上述のとおりアルファベットやフェイスブックといった時価総額の高い銘柄がセクター移動になるため、これに伴うファンドにおける資金移動もそれなりの規模になると考えられます。
そのため、市場のボラティリティが一時的に高まる可能性があります。
また、セクターETFも相当の影響を受けることが予想されます。
現在、電気通信サービスのS&P500に占める割合が2%ほどだったのが、今回の見直しで通信サービスは10%になる見込みです。そして、配当利回りは５％超から１％に下がると試算されています。
バンガード社の電気通信サービスセクターETF・VOXのようなETFの性質が全く別物になるかもしれません。
銘柄そのものの価値は変わらない
しかし、セクター移動したからといって、当然ではありますが銘柄そのもの価値に変わりはありません。
私は移動対象の銘柄のうち、DISとGOOGに投資しています。
セクター見直しによる混乱はもしかしたらあるのかもしれませんが、所詮は一時的なものとして慌てず騒がずに構えたいものです。