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【書評】となりの億万長者〔新版〕―成功を生む7つの法則

   

今日は書籍紹介の日とします。

紹介するのは名著と名高い「となりの億万長者〔新版〕―成功を生む7つの法則」です。

年末から読み始めて、ようやく読破したので、記憶が新しいうちに感想を書きます。

書籍情報

書名:となりの億万長者 〔新版〕 ― 成功を生む7つの法則

著者:トマス・J・スタンリー (著), ウィリアム・D・ダンコ (著), 斎藤 聖美 (翻訳)

出版社:早川書房

発売日:2013/8/23

ページ数:346

蓄財優等生と蓄財劣等生

本書では、私が初めて知る概念が登場します。

それは「蓄財優等生」と「蓄財劣等生」というものです。

資産は年齢や収入によって大きく異なることから、その人がもっていて然るべき資産「期待資産額」なるものを本書は定義しています。

「期待資産額」の計算式は以下です。

  • (年齢 × 年間収入(税引き前) ÷ 10) - 遺産相続額

この期待資産額の倍の資産を持っていれば「蓄財優等生」、逆に半分以下の資産なら「蓄財劣等生」と定義しています。

「蓄財優等生」なら金持ちと見ていいよ、と言っているのですね。

例として、遺産相続の無い年収400万・30歳のサラリーマンの場合は、400万×30歳÷10=1200万が期待資産額で、2400万以上持っていれば蓄財優等生、600万円以下なら蓄財劣等生というわけです。

ちょっと厳しすぎやしないか!?

本書で定義する「期待資産額」は、なんか相当ハードルが高い印象があります。

この計算式が妥当なものか、私個人としては正直かなり怪しいと思います。50歳くらいからは妥当なものになるのかもしれませんが、若年齢でこの計算式を当てはめるのはちょっと無理があるのかもしれません。

でも、年齢や収入によって期待資産額は異なって然るべきという本書の主張には同意です。

億万長者にサラリーマンは少数派

本書では興味深いデータがたくさん掲載されています。

そのうちのひとつに、「億万長者の職業」のデータがあります。

まとめると、以下の通りとなります。

  • 億万長者の二割は既に引退
  • 現役の億万長者の三分の二が事業家・自営業者

つまりは、億万長者の過半数が独立して何らかの事業を行っているのですね。

現役の残りの三分の一はデータはありませんが、本書にしばしば会社役員が登場しているので、勤め人の億万長者は重役についている可能性が高いのでしょう。

本書では億万長者は倹約に次ぐ倹約で支出を抑えている主張していますが、注意深く読み進めると一般のサラリーマンで億万長者になるのは難しいことを本書は暗に示しています。

本書で登場する億万長者は大体が経営者であったり、医師や弁護士のような高給を得られる専門職です。

倹約するのも大事だが、収入も同じくらい大事だということですね。

本書を簡単にまとめると・・・

本書が言わんとしていることをまとめると、

  • 無駄な支出を抑えること
  • 高収入が得られる職に就くこと
  • 投資して資産をふやすこと

これらの条件を満たせば億万長者になれるよ、と私は理解しました。

かなり乱暴なまとめですが、簡単に言うとこんな感じだと思います。

これでは味気ないですね・・・。

本書では「蓄財劣等生」や「蓄財優等生」の数々のストーリーを楽しむことができます。

彼らのストーリーから、億万長者になれる人となれない人の違いを明確にし、アメリカの億万長者の思考を汲み取っています。

億万長者とはどのような人物か、本書を読むことで具体的にイメージすることができるようになるのではないでしょうか。

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